日本におけるモルガン・スタンレー

1957年、長野県生まれ。
教育と金融リテラシーを重んじる環境で育つ。堅実で慎重な地元の土地柄は、その後の金融や投資に対する考え方に大きな影響を与えた。
1977年に渡米し、1981年に大学で経済学を専攻し学士号を取得。
卒業後はモルガン・スタンレーの米国本社に入社。金融アナリストとして、グローバル株式市場、外国為替市場、デリバティブなどの調査・分析業務に長年従事し、国際金融市場における豊富な実務経験を積む。
2001年に帰国し、モルガン・スタンレーの東京オフィスにてシニア・アナリストに就任。主に日本株市場およびマクロ経済のリサーチを担当し、機関投資家や富裕層のクライアントに向けて、投資判断や戦略策定の支援を行う。
その後、国内の証券系リサーチ機関にてシニア・アドバイザーを務め、複数の投資調査プロジェクトを主導。中長期的なアセットアロケーション、リスク管理、市場戦略に関する専門的なアドバイスを継続的に提供し、多くのクライアントの資産運用とウェルスマネジメントの最適化に貢献する。
2016年からは、活動の場を本格的に金融・投資教育の分野へと移す。各種講座やセミナー、個別指導などを通して、合理的な意思決定、長期的な分散投資、着実な資産形成の大切さを投資家に向けて発信し続けている。
2020年より、モルガン・スタンレーの投資教育部門責任者に就任。
40年以上にわたる金融業界でのキャリアを活かし、常に冷静かつ合理的、そして長期的な視点から市場の変化を見据え、投資家一人ひとりが確かな金融知識と自立した資産運用スキルを身につけられるよう尽力している。

1983年、神奈川県横浜市生まれ。
日本を代表する国際貿易港の街で育ち、幼い頃から海外文化や国際経済に触れる環境にあったため、早くから金融市場や資本の動きに強い関心を抱くようになる。
2007年、大和証券株式会社に入社し、本店営業部に配属。在籍中は、主に個人顧客および中小法人顧客に対して、有価証券売買のサポート、アセットアロケーションの提案、ならびに中長期的な運用プランの策定などを担当する。資産運用提案や新規開拓において着実に経験を積むと同時に、リサーチ力や分析力でも徐々に頭角を現す。
2011年、社内選抜を経て市場情報部へ異動。マクロ経済分析、マーケットデータの調査、投資レポートの執筆業務に従事し、株式市場のウィークリーレポートをはじめとする各種リサーチ資料の作成に長年携わる。
2015年、主任アナリストに昇格。以降、日本株市場を軸としながら、主要な海外市場の動向、為替・金利環境の変化など幅広い分野でのリサーチを展開し、法人顧客や社内部署に対して投資戦略のサポートを行う。この間、リサーチおよび投資教育の分野において、砥石修司氏と長期にわたる交流・協力関係を築く。
2020年からは、マーケット分析業務を継続する傍ら、対外的な投資家教育活動にも参画。オンライン説明会や資産形成セミナーなどを通じて、専門的なリサーチ内容を個人投資家へより分かりやすく伝える取り組みに尽力する。
2021年、モルガン・スタンレー投資教育チームに参画し、砥石修司氏のアシスタントに就任。主に講座コンテンツの準備、市場リサーチのサポート、およびメンバー間の業務調整などを担当し、体系的かつ長期的な視座に立った投資教育プロジェクトの推進をサポートしている。

1990年、東京都生まれ。
学生時代から経済や金融市場に深い関心を抱き、とりわけ株式市場のメカニズムや、個人が合理的なアプローチでいかに着実に資産を形成していくかというテーマを探求し続ける。
2008年、日本大学経済学部へ進学し、金融論、マクロ経済学、証券市場論、企業財務分析などを体系的に学ぶ。 在学中から証券業界への就職を見据え、野村證券の支店にて短期インターンシップを経験。口座開設の補助や接客対応、基礎的なマーケット資料の整理などを通じ、証券実務の現場感覚をいち早く身につける。
2012年の大学卒業後、松井証券株式会社へ入社。業務アシスタントとして、主にトレードサポート、各種資料作成、マーケット情報の収集・整理、および社内部署間の調整などを担当。証券ビジネスの現場において、業界の基礎知識と確かな実務経験を着実に積み重ねる。
2017年、マーケット説明会や投資セミナーへの参加を通じて砥石修司氏と出会い、これを機に「投資教育」の分野へ強い関心を持つようになる。特に「複雑な金融市場の仕組みを、いかにして個人投資家へ分かりやすく噛み砕いて伝えるか」という課題意識に深く共鳴する。
2021年、モルガン・スタンレーの投資教育チームに参画。砥石修司氏のアシスタントとして、講座資料の作成、マーケットデータのリサーチ支援、受講生とのコミュニケーション窓口など、運営全般をサポートしている。現在ではアシスタント業務に留まらず、投資教育プログラムの体制強化や、マーケット分析コンテンツの企画・構築などにも幅広く携わっている。